| プロジェクトタイトル | メガ?イベントが地方創生に与えるインパクトに関する研究― イベント開催都市以外の住民意識に着目して― |
| 研究ユニット | Management |
| 代表者 | 永井 隼人 |
| メンバー | Monica Chien（Lecturer, UQ Business School, The University of Queensland, Australia） |
| プロジェクト期間 | 2018年5月1日～2019年3月31日 |
| プロジェクト概要 | 日本では2020年の東京オリンピック、パラリンピックをはじめ、いくつかの国際的な巨大イベント（メガ?イベント）が開催される。しかしながら、開催都市以外の住民がそのようなメガ?イベントの開催に対してどのような意識や考えを持っているのかについては、あまり明らかになっていない。メガ?イベントの開催による恩恵を開催都市だけではなく、日本全体、特に地方への波及されるためには、開催都市以外の住民の意識についても正しく理解する必要がある。本研究では、メガ?イベントの開催都市と、それ以外の地方の住民を対象とした比較研究を行う。本研究で明らかになった結果は、メガ?イベントの誘致を目指す都市部の自治体だけではなく、地方の自治体やコミュニティ、DMOにとって、メガ?イベントに対する住民の意識、またどのように都市部で開催されるメガ?イベントを地方創生へと繋げることが出来るのかを考える上で、大いに役立つことが期待される。 |
活動報告
本プロジェクトの支援期間(平成30年4月～31年3月)の前半は主にオンライン調査実施に向けた文献調査及びその他情報収集を実施した。支援期間後半は文献調査の結果を基に調査票を作成し、大阪及び東京在住者を対象に大規模なオンライン調査を実施した。オンライン調査の結果をまとめた論文は31年度中に海外学術誌に投稿予定である。本研究の結果の一部については30年11月に開催されたCTR研究集会にて報告しており、31年7月にベトナムで開催されるAsia Pacific Tourism Associationの年次大会でも研究成果の一部を発表予定である。
